多忙な福祉施設だからこそ取り入れるグループウェア 大阪での実践 前編 （PR）
2015年07月01日 福祉新聞PR
福祉の現場にとって、人材の確保と質の向上は重要課題の一つだ。経済状況の好転に伴い、他産業への人材流出もますます懸念されている。そうした中、国内最大規模の「弘済院第１特別養護老人ホーム」（大阪府吹田市）はどのように取り組んでいるのだろうか。
ＪＲ新大阪駅から車で約30分。太陽の塔からも近い場所に、社会福祉法人みなと寮が運営する特養ホームがある。
「ここには２７０人の利用者がおり、１５０人の職員が働いています。５階建ての建物ですが、フロアごとに別の施設が入っているようなものなのです」。出迎えてくれたのは施設長の廣田憲司さん。
もともと弘済院第１特養は１９６６年に大阪市が開設。その後、改築を経て、２０１１年から同法人が指定管理者として運営している。その際に業務を引き継いだ廣田さんは「職員同士の情報共有が課題だと感じました」と話す。
24時間稼働する施設では、利用者の体調はもちろん、リスク管理や家族とのやりとりなど、日々更新される情報を共有することが大切だ。また、フロアごとに分断され、職員同士のつながりの希薄化も懸念された。
そこで、廣田施設長が導入を決断したのがグループウェア「デスクネッツネオ」だった。
グループウェアとは、メールやスケジュール、伝言板、文書管理などの機能を使い、情報を共有するソフトのことだ。パソコンやタブレット、スマートフォンを使用し、デスクネッツは25種類の機能がある。
介護職４年目の渡部絵美さんは、回覧と伝言の機能を最も利用しているという。「誰がどんな内容を発信しているか直感的に分かりやすいデザインだったので、すぐに使えました。少し丸みのあるレイアウトもとても見やすいです」と話す。
弘済院第１特養がデスクネッツを選んだ決め手は、他社製品と比較してコストパフォーマンスが高い点だったという。導入にあたっては廣田施設長自ら、デスクネッツの研修を実施。単に使い方の説明だけでなく、使用のメリットも丁寧に伝えることで、職場内で浸透させていったという。
廣田施設長は「グループウェアは、時間の短縮効果が最大のメリット。紙の印刷も減り、コスト削減効果も大きい。そして、情報共有は介護サービスの質の向上につながると考えています」と話す。
では、職員は具体的にどう現場で活用しているのだろうか。
弘済院第１特別養護老人ホーム
